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冷房病は自律神経の乱れが原因

 
冷房病の原因といわれているのが自律神経の乱れです。
 
自律神経は身体のさまざまな機能に関わっていて、身体の状態を一定に保とうとする働きがあります。これを「ホメオスタシス（恒常性）」といいます。
 
体温調節もその役割のひとつで、たとえば、暑い環境では血流を拡張したり、発汗をさせることで体温を下げようと働きます。
 
反対に、寒い環境では血流を収縮させたり、筋肉をブルブルと震わせることで熱を発生させ、体温を下がらないようにしています。このように、自律神経は体温を一定に保とうと働いています。
 
ところが、夏は外気温が30℃を超える一方で、室内は冷房などでかなり涼しい温度に設定されています。
 
すると、室内外の気温差が大きくなり、建物や乗り物の出入りをしたときに、自律神経の働きがついていけず、自律神経のバランスを崩してしまうようになります。
 
自律神経は、体温調節以外に、血圧、心拍、血流、消化など、さまざまな働きに関係しているため、自律神経のバランスが崩れると全身にさまざまな症状が現れるようになるのです。

 
 

冷房病を予防する方法は？

 
とはいっても、暑い時季、冷房なしで過ごすというのは、非現実的な話ですよね。
 
そこで、重要なのが冷房と上手につき合うことと、自律神経のバランスを整えることです。
 
具体的な予防策を紹介します。
 
 

室内の設定温度を見直そう

 
室内外の温度差が5℃以上になると、自律神経のバランスが乱れるといわれています。
 
そのため、外の気温に合わせて室内温度を設定する癖をつけるようにしましょう。
 
ただし、外の気温が35℃のときに、室内外の温度差を小さくしようと、室内の温度を31℃～32℃に設定すると、今度は熱中症のリスクを高めてしまいます。
 
室内外の温度差を大きくし過ぎないことを心がけた上で、あくまで自分が快適に過ごせる温度に設定することが大切です。
 
 

上着を1枚持ち歩こう

 
とくに、広いオフィスや公共交通機関などでは、自分の快適な温度に設定できないことも多いでしょう。
 
そんなときのために、ぜひ、カーディガンなどの羽織るものを持ち歩く習慣をつけてみてください。
 
案外、冷房の効きすぎた部屋で対策をせずに我慢をしている人は多いのではないでしょうか。
 
1枚持ち歩く習慣をつけて、寒いと思ったそのときに対策できるようにしておきましょう。
 
ひざかけや靴下、腹巻などをオフィス用に置いておくのもよいですね。
 
 

夜間の冷房の使い方を工夫する

 
奈良女子大学の久保博子教授は、睡眠時の冷房の設定温度は28℃とやや高めにし、湿度を50％以下に設定することをすすめています。
 
その理由として、設定温度を低くし過ぎると体温の放熱がうまくいかずに入眠を妨げること、また、入眠直後は発汗量が最も増えるため、汗が蒸発しやすい方が入眠しやすくなることを挙げています。
 
さらに、奈良女子大学が行った調査（※）では、エアコンのタイマーを3時間に設定すると、スムーズに深い眠りに入れることも明らかになりました。
 
睡眠に最適な温度・湿度の設定には個人差もありますが、このような結果を参考に、自分が眠りやすい環境づくりに取り組んでみると良いでしょう。
 
（※ダイキン工業ウェブサイト『空気の困りごとラボ』http://www.daikin.co.jp/air/knowledge/labo/kaimin/）

 
 

生活習慣を整える

 
自律神経のバランスは、食事、運動、睡眠といった基本的な生活習慣に大きく左右されます。
 
そのため、このような生活習慣を見直すことも重要です。
 
・食事
冷たいものを摂りすぎると、冷えを招きます。飲み物は常温や温かいものにする、ショウガなど身体を温めるものを摂るなど、食べ物で冷え対策をしましょう。
 
 
・運動
筋肉には身体の熱を作りだす働きがあります。実は、冷房病は女性の方がなりやすいのですが、これも筋肉量と関係しています。
 
真夏の炎天下で運動をする必要はありませんが、朝方や夜の涼しい時間にウォーキングやジョギング、ストレッチをするなど、運動習慣を取り入れるようにしましょう。
 
 
・睡眠
先に述べたように、夏は暑さから睡眠不足になりがちです。
 
これに加えて、日照時間が長くなることから、夜まで外出することも増え、生活リズムが乱れやすくなります。
 
生活リズムの乱れは自律神経の乱れにつながりますので、夜間にしっかり睡眠をとるようにしましょう。

 
 
＜執筆者プロフィール＞
吉村 佑奈（よしむら・ゆうな）
保健師・看護師。株式会社 とらうべ 社員。某病院での看護業務を経て、現在は産業保健（働く人の健康管理）を担当

 
＜監修者プロフィール＞
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供

 

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