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男性の不妊治療を充実する支援制度

医療技術の進歩で、男性の不妊治療にも明るい光が差してきたといえそうですが、問題は費用。簡単な精液検査を除いては健康保険の対象外で、先述のような手術には数十万円の自己負担がかかります。
こうした現状を受け、男性の不妊治療の助成制度を導入する自治体も出てきています。
国の不妊治療への支援事業では、1回の治療に対する給付は原則として15万円までですが、これに上乗せする形で、男性の不妊治療の助成制度を導入した自治体もあります。
また、男性か女性かに関わらず、不妊治療で支払った自己負担分に対して、助成金の支援に取り組む市区町村も増えてきています。
晩婚化などの影響で、不妊に悩むカップルはいまや６〜７組に１組ともいわれていますが、医療技術も公的な支援も充実する傾向にあります。
気になったり悩んだりしているカップルは、自分が住む自治体のホームページなどで支援制度の詳細を確認しつつ、まずは男女揃って検査を受けてみることをおすすめします。

 
＜参考＞
http://www.ivf-kyono.or.jp/medical/male_fertility/male_fertility_nonesperm/
＜監修＞
坂本　忍(医学博士　公認スポーツドクター（日本オリンピック委員会強化スタッフ）)

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