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シリーズ後編の今回は、 住宅費と教育費 を中心に解説していきます。

 

「住宅購入vs賃貸　どっちがお得！」というキャッチコピーを目に耳にされたことがあると思います。住まいに対する価値観の違いを表しており、関心を引きやすく優れたキャッチだと思います。
もっともらしく、売り手の情報提供と意味合いが色濃く反映された「こっちがお得」というような構成になっていますが、購入にしても賃貸にしてもそれぞれメリット・デメリットがあります。

 

 住宅費と教育費 ：住まいの経済

 

例えば、住宅を購入すれば大家さんに気兼ねなく自己所有でき自由に使うことが出来る一方で、住宅ローンという多額の借金を背負うことになります。他方、賃貸であれば、転勤対応や子どもの成長に合わせて住み替えが容易であり、子どもが自立して家を出たときには、それにあう住まいに転居することが出来ます。反面、家賃を払い続ける必要があることがあげられます。

 

目先にとらわれて住まいを選択するのではなく、長期的な視点を持って自分および家族の望むライフスタイルを実現させましょう。まして、先々不透明な時代において損得で考えることは、ナンセンスだと思います。
もし、既に住まいを購入済みということであれば、住宅ローンとの付き合い方を意識しましょう。平成の世になり長くデフレという経済環境が続いてきました。

 

その副産物として、超低金利が当たり前になっています。これまでは、住宅ローンは変動金利を選択するのが正解であったといえます。ただし、この正解は「これまで」という結果論に過ぎず、これから先も正解であり続ける保証はありません。

 

変動金利タイプの住宅ローンは、その名のとおり金利が変動します。超低金利がこのまま住宅ローンの返済終了（何十年後？）まで続くのであればこのまま正解が続きますが、景気の回復などの好ましい経済状況になれば、異常ともいえるこの超低金利はいずれ適正化、すなわち金利の上昇へと進むかもしれません。

 

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