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執筆：井上 愛子（保健師、看護師）
医療監修：株式会社とらうべ

 
 
自分の健康状態を知るため、年に1回はぜひ受けておきたい健康診断。
 
会社や地方自治体から健康診断のお知らせの中に、「健診」もしくは「検診」という表記を目にしたことはありませんか？また、どのような違いがあるのか、気になったことはありませんか？
 
そこで今回は、「健診」と「検診」の違い、そして会社と自治体で実施する健康診断の違いについて、ご紹介したいと思います。

 

 

「健診」と「検診」の違いは？

 
「健診」は、とくに何か身体の不調があるかないかに関わらず、今の健康状態を知るために行うものです。健診結果から、これからも健康を保持したり、さらに増進することを目的としています。これを「一次予防」といいます。
 
「健康診断」とはこの「健診」を指し、例として会社や学校、自治体で行われる定期健診が挙げられます。
 
 
一方、健康に異常がないかを知り、早期に適切な対処につなげる「二次予防」の目的で行われるのが「検診」です。
 
検診は、病気を早期に見つけ、なるべく早い段階で治療するために行われます。検診の代表例に、胃がん検診や乳がん検診などの「がん検診」があります。

 
 

会社と自治体で実施する健康診断に違いはあるの？

 
健康診断（健診）は、会社でも自治体でも受けることができます。しかし、会社で受けるものと自治体で受けるものでは、受けられる項目が異なる場合があります。
 

会社で受ける健康診断

従業員が健康な状態で仕事に従事することを目的に行われます（法定健診）。40歳未満の場合、「身長・体重、診察、視力、聴力、尿検査、胸部レントゲン検査、血圧」の検査が必須となります。
 
40歳以上は、上記の項目のほか、「腹囲、貧血、肝機能、脂質、血糖、心電図」があります。家族であっても、扶養に入っていれば同様の検診を受けることができます。
 

費用は、会社側が負担することが実際です。そのほか、希望のオプションで、乳がんや子宮頸がん、胃・大腸などのがん検診を受けることもできます。この検診については、健康保険組合によって、補助が出るか否かに違いがあり、別途自己負担でオプション費用がかかることもあります。
 
 

自治体で行われる健康診断

一方、自治体で行われる健診は、おもにメタボリックシンドロームの予防を目的としています（特定健康診査）。
 
メタボリックシンドロームは、生活習慣病の予防を目的としていることから、40歳以上と対象年齢に制限があります。「身長・体重、診察、腹囲、尿検査、血圧、肝機能、脂質、血糖」の検査を受けることができます。会社で受けるものに比べて、やや項目は少なくなります。
 
費用は、全額補助がでる、または一部自己負担があるなど、自治体によってさまざまです。各種の検診については、実施している自治体もあれば、実施自体していない場合もあります。
 
地域の広報誌やホームページなどで確認し、もし受けたい検診や項目がない場合は、別途医療機関に相談をすると良いでしょう。

 

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